After Covid19:コロナ後を考える。Vol.1

生き残る種とは、最も強いものではない。最も知的なものでもない。それは、変化に最もよく適応したものである。

チャールズ・ダーウィン? 種の起源?

こんにちは。読書@toiletです。

今回は読書日記ではなく、2020年5月現在、パンデミックを引き起こし、世界規模で多大な影響を及ぼしている、新型コロナウイルスによる、変化について考察し、メモしておきたいと思います。

アフターコロナ_無くなる、もしくは減少する項目

わざわざ書き留めるまでもない事柄だが、働き方と生活圏において、多大な変化を及ぼす。

特に事務系ワーカーにおいて影響が大きいと考える。

働き方:通勤・会議・オフィス・出張・宴会部長

2020年3月25日(木)20時の東京都_小池百合子知事の記者会見により、不要不急の外出自粛の一環として、リモートワークへの強い要求が出された。これを契機に首都圏にある事業者のリモートワークが急速に増加、4月7日(火)日本政府の緊急事態宣言の発令により、全国主要都市で、可能な限りリモートワークが導入されたというのが、筆者の肌感覚です。

実際に筆者も、4月7日(火)夕方の緊急事態宣言の発令を受け、翌8日(水)よりリモートワークへ移行しました。

この1ヶ月間が壮大なリモートワークの社会実験となったのですが、実験は成功だと思います。圧倒的な効率と経済合理性の両面より、リモートワークの本格導入に伴い、以下の変化が予想されます。

✔ 通勤・・・・・出社回数の減少。

✔ 会議・・・・・WEB会議で代用。対面での会議回数は減少。

✔ オフィス・・・全社員用のキャパシティは不要のため縮小。

✔ 出張・・・・・WEB会議で代用可能なため激減。

✔ 宴会部長・・・会社単位での会合が減少するため価値低下。絶滅危惧種へ。

筆者はもともと、通勤やオフィスは非効率と考えており、また会社からリモートワークが可能な環境を提供されていたので不自由はまったくなかったのですが、周囲も含めて予想以上にスムーズに移行していることに驚きました。

筆者はリモートワークへ移行出来た人間が少数であれば、効率化/生産性の向上というメリットを最大限に享受でき、周囲と差別化できると考えていました。

しかし、今回のように社会全体がリモートワークへ舵を切る状況だと、状況は異なります。恐らくメリットを享受できる期間は短期になり、競争が激化するというデメリットが大きくなると考えています。

従って、効率/生産性の面から、新たな差別化の方法を考える必要があります。

生活圏:テレビ・新聞・出版物・飲食店・都内ワンルームマンション

地震や台風なども含め、「災害」が起こるたびに、マスメディアの苦戦と劣化が鮮明になっていく気がするのは筆者だけでしょうか?

速報性においては、昔からWEBに太刀打ちが出来ず、昨今は映像中継においてもテレビの受信ではなく、WEBサービス経由で見る機会が多く、報道メディアとしては、TV・新聞・雑誌がその役割を終える日は、そう遠くないと考えます。ただし、メディアという器がWEBサービスに変わっても、中のコンテンツ(ニュース)を提供するプレーヤーは変わらない(TV局・新聞社・出版社)ため、一定の影響力を維持すると考えられます。

一方、飲食店は消費者側の事情というよりは、事業者サイドの事情による減少が大きいと予想します。

事業者サイドの事情には、外出自粛要請による倒産も含みますが、どちらかというと相対的な事業リスクが跳ね上がったことを指しています。

つまり、

いつ、また別の新型ウイルスが発生して、外出自粛措置が取られるか分からない中で、飲食店を開業するのは怖くて出来ない。。。」

ということです。この業界への新規参入事業者は、しばらく減少すると考えられます。

✔ テレビ・・・・視聴率の低下

✔ 新聞 ・・・・販売部数の低下。全国紙を中心に新聞社数自体の減少。

✔ 雑誌 ・・・・販売部数の低下。雑誌自体が減少する。

✔ 飲食店・・・・新規参入事業者は減少。既存事業者も利益率の確保を優先するため、利用単価は上昇すると考えられる。

✔ 都内ワンルームマンション・・・リモートワークの定着と連動し、通勤時間の価値が相対的に低下する。ファミリー向けマンションは、教育面や治安面も住宅選択の基準になるため、相対的に単身者向けワンルームマンションの価値が低下すると考える。

以上が、「新型コロナウイルス_パンデミック前後で、大きく変わりそうだ」と思う項目です。

次は、「新型コロナウイルス_パンデミック前後で、あまり変わりそうにないもの」を考えてみたいと思います。

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